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自己評価を書く上で大切なこととは?成長が伝わる書き方のコツ!

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定期的に記載を求められる人事考課表ですが、自己評価欄にどのようなことを書けばよいのか把握できていないという方は多いでしょう。そもそも、なぜ自分で書く必要があるのでしょうか。今回は、人事考課表の目的と書き方のポイントについて、例文を挙げながら解説します。

人事考課表とは?何のために自分で書くの?

人事考課を進めていくうえで、非常に重要な書類となるのが、人事考課表です。人事考課表は、フォーマットや呼び方もさまざまですが、「人事考課シート」や「人事評価シート」、「自己評価シート」、「自己申告書」などと呼ばれている会社もあります。

呼び方は異なりますが、社員に対して業務姿勢やスキル・能力を評価するために活用されるという点では、これらは全て同じ目的を果たす書類です。人事考課表は、第三者の手で書かれるのではなく、社員一人ひとりが自分自身で記入することが一般的です。

人事考課表は会社の考課制度がどのような手順や頻度で行われているのかによって、作成のタイミングも異なります。一般的には年に1~2回の頻度で配布されることが多いようです。
ではなぜ、上司や人事管理者ではなく、本人が自分自身で人事考課シートを作成する必要があるのでしょうか。それには以下の2点の目的があります。

1.自分の成長を冷静に確認する

人事考課表のフォーマットはさまざまですが、いくつかの質問事項に対し答えていく部分と、自分で立てた目標に対する達成度を振り返りながら記載していく部分により構成されているのが一般的です。
そのため、社員は人事考課表の作成を通し、自分の成長を冷静に確認し振り返ることができます。

2.過小評価や過大評価をしていないか確認する

社員が人事考課シートを作成するうえで大切にしなければならないことが、「自分の成果や能力、努力している点を上司や経営層に伝えること」です。

人事考課表はその名の通り、人事考課のための資料です。そのため、上司や人事管理者など自分を評価してくれる人にとって有意義な内容にする必要があります。
例えば、簡単にクリアできそうな目標を設定したり、目標に対する達成のハードルを低く設定したりしても意味がありません。

また、自己評価が低すぎてしまうと自分の意見を言えなくなったり、せっかくの成長機会を逃してしまう可能性もあります。
逆に、自己評価が高すぎてしまうと仕事で失敗してもほかの人のせいにしてしまったり、周りからのアドバイスに耳を傾けられなくなったりします。

以上のようなことから人事考課表では、過小評価や過大評価をせずにありのままの自分の姿を反映させることが大切です。

人事考課制度とは?

そもそも、人事考課制度とはどのような制度なのでしょうか。
人事考課制度は、社員の能力や勤務態度、業務に対する貢献度などを一定の基準で評価し、賃金管理や昇進・異動配置・能力開発などに反映する制度を指します。
人事考課制度とよく似た言葉に人事評価制度がありますが、この2つの言葉に明確な違いはないとされています。

しかし、「人事考課制度は人事評価制度のひとつで、賃金や昇給などの人事処遇を目的として、会社への貢献度や能力のランク付けを行い評価することと」と解釈するケースもあります。この場合は、人事評価制度は人事考課制度よりもさらに大きな概念として解釈されます。

また、人事考課制度の特徴として、レイティングを挙げる人もいます。
レイティングとは社員をいくつかの評価要素に応じてS評価、A評価などのように、明確にランク付けすることです。日本では長年、レイティングを行う会社がほとんどでしたが、現在ではこのレイティングを廃止し、ノーレイティングという考え方を取り入れる企業も出てきています。

【おすすめ記事】:1on1、OKR、ノーレイティング…なぜ、フィードフォースは新しい施策に挑戦し続けられるのか?

例えば、バリューが低いと評価したとして、「じゃあ明日からどうすればいいんですか?」の問いには答えられないわけです。評価された側は、何を改善したらいいのか分からず、次のアクションに結びつきにくいという課題が浮き彫りになりました。そこで2017年に、9ブロックによる評価制度を廃止して、ノーレイティングを導入しました。給与は等級制度によって決めています。それに加えて1on1による日常のフィードバックやOKRなど、成長を促進する仕掛けを行っています。

自己評価のために人事考課制度の目的を理解しよう

人事考課制度の本来の目的を把握しておかないことには、どのように自己評価を書くべきかも見えてこないでしょう。まずは目的を理解しましょう。
会社における人事考課制度は以下のような3つの目的があります。

1.待遇の明確な根拠となり、公平な評価ができる

上司との人間関係や、業務内容の違いによる不平等さを取り除き、公平な評価を目指すことができます。

2.会社の方向性や社員に求める姿勢の可視化

評価軸を明確にすることで、社員に会社の方針を示すことができます。会社としての方向性も明確になり、目指している企業文化や・風土の形成につながります。

3.社員のモチベーション向上

達成感は他人から認められていると実感できたときに発生するといわれています。全社員を同じテーブルで公平に評価することで、社員のモチベーション向上を期待することができます。
また、社員の状況を正しく把握することができるため、教育や研修を用意する等、社員の能力開発につなげることも可能です。

このように自己評価を書くときには目的を理解した上で記入することで、上司が見てもわかりやすいものになるでしょう。

自己評価を書くときには評価基準を意識する

また、自己評価を書くときに重要なのが、会社における評価の基準です。
自己評価に会社として評価できないことを書いても、上司も困ってしまうでしょう。
もちろん会社によって評価基準は違うものですが、人事考課制度には一般的に業績基準、能力基準、情意基準の3つの評価基準があります。

1.業績基準

所属組織の目標を達成するために、個々人が達成すべき定量的な成果基準です。これを活用しているのが、目標管理制度(MBO)にあたります。上司から目標を課すのではなく、社員一人ひとりが自身で個人の目標を設定することで、モチベーションの向上や能力開発につなげることができるとされています。

一方で、従来のMBOが形骸化し、社員の目標マネジメントがうまくいかずに悩んでいる経営者や人事担当者も多くなっています。そこで、MBOに代わる目標管理のフレームワークとしてOKRにも注目が集まっています。

2.能力基準

職務を通して身に付けた能力に対する評価基準です。
職務知識、判断力、企画推進力、折衝力、熟練技能、指導力など、会社が定めた各等級(資格)の職能要件を設定しているケースも多くあります。
例えば、難易度の高い仕事に対する達成度や、緊急時などイレギュラー時の対応方法やその結果が評価対象になります。

3.情意基準

行動考課や執務態度考課と呼ばれる仕事への取組姿勢に対する評価基準です。
遅刻や早退の有無、会社の規定や上司の指示にどの程度従っているか、業務を進める際の立ち振る舞いや態度、チームワークを意識して業務に取り組めているかなど、仕事に対する意欲がどの程度あるのか、仕事に真摯に取り組めているのかという点が評価対象になります。

それぞれの基準に対して自分がどのような結果を残したのか、どのようにアプローチしたのかを記載することが、良い自己評価につながります。

成果をアピールできる自己評価の書き方

せっかく自己評価を書くのですから、それを上司やマネージャーにも評価してもらわなければなりません。
人事考課表の中で自分の成果をアピールするときは、目標に対する達成度を客観的に表現することが大切です。客観的に表現するには、具体的な数字を挙げて説明するとよいでしょう。

また、業務を遂行するなかで、当初の目標に対する成果以外にも実績を出した場合は、その内容についても記載することで、プラスアルファの価値として示すことができます。

営業職や販売職の場合

営業職や販売職のように数値目標を立てやすい職種については、「売上目標1,000万円に対し、実績1,200万円(達成率120%)」というように具体的な数字を出し、プロセスから結果を説明するとよいでしょう。

例文(営業、メンバーの場合)
【目標】個人売上目標1000万円
【実績】個人売上実績1200万円(達成率120%)
【要因分析】
過去の失注先にアプローチを集中させたことで商談が増えたため達成することができた(売上推移 ●月〇万円:、▲月:〇万円、■月:〇万円)
【アクションプラン】
・〇〇のペースで〇〇件架電。
・〇〇のペースで〇〇件、失注先に再打診
【アクションプランの振り返り】
・効率化して行動数を増やした結果、商談が増加した。前期比較〇〇件増加。
・今まで失注先に対してのアプローチを取っていなかったが、改善したことで成果に繋がった。

また、目標を達成できなかった場合は、数字では表現できない実績や今後心がけたいポイント、改善策などを記載することも大切です。

事務職の場合

営業職などと異なり、数字で目標を表現しにくい職種については、「業務効率化提案目標5件に対し、3件提案」、「残業時間削減目標30%に対し、20%」というように通常業務の取り組みを数値化し、記載します。

例文
【目標】業務効率化提案目標5件
【実績】実績3件提案
【アクションプラン】
・Aに関する企画提案(期日:▲月●日)
・B、C、D、E企画連携提案
・FさんにGを引き継ぎ
【アクションプランの振り返り】
・A企画提出したものの、フィードバックを踏まえて根本から見直しが必要
→来期提案においては、フィードバックをいかした内容を行う
・B、Cの提案まで完了。工数の見直しが必要。
・FさんにGの引継ぎ済み。来期は別稼働。

どうしても数字に表現できない実績があった場合は、状況や状態の変化を実績として記載しましょう。
例えば、「部下や後輩の指導・育成の結果、部下が○○できるようになった」等、変化が分かるように記載しておきましょう。

まとめ

人事考課表は社員のモチベーション向上と個人の目標に対する達成度を確認することを目的に実施されています。

人事考課表の内容をより充実したものにするためには、数値で成果を説明することや、目標以外の成果などについてもしっかり記載することが重要です。人事考課表の目的を理解し、価値のある自己評価を書きましょう!

 

 

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